発言
東京-北京フォーラムにおいて、日本と中国の政治経済の対話が、年々活発に行われるようになった。特に、本音での議論ができることは、お互いの国にとってすばらしいことであり、言論による社会進化を実現する価値ある活動である。言論の自由、思想の自由は、人類の普遍の原理であって、粘り強く積極的に議論することによって、お互いの政治や経済の仕組み、感情の対立の壁を崩し、時代の波を早く取り入れることができる。お互いに言論こそ社会を動かす基本であることを基本に、今後とも、言論NPOを通じて、平成の自由民権運動としてこの活動を盛り上げて行きたい。
言論NPOは2001年に設立、2005年6月1日から34番目の認定NPO法人として認定を受けています。(継続中)
また言論NPOの活動が「非政治性・非宗教性」を満たすものであることを示すため、米国IRS(内国歳入庁)作成のガイドラインに基づいて作成した「ネガティブチェックリスト」による客観的評価を行なっています。評価結果の詳細はこちらから。
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