言論NPOでは2月9日、都内にて第18回アドバイザリーボードを開催しました。今回は明石康氏（国際文化会館理事長）、大橋光夫氏（昭和電工株式会社最高顧問）、小倉和夫氏（国際交流基金顧問）、川口順子氏（明治大学国際総合研究所特任教授）、田中明彦氏（東京大学東洋文化研究所教授）、長谷川閑史氏（武田薬品工業株式会社取締役会長）、藤崎一郎氏（上智大学国際関係研究所代表）、宮本雄二氏 （宮本アジア研究所代表）の8名が参加し、2016年に言論NPOが取り組む活動について、活発な意見交換が行われました。

　会議では、まず代表の工藤が、2015年9月の前回アドバイザリーボード会議以降の取り組みとして、「日米中韓シンクタンク対話」や「第11回 東京－北京フォーラム」、設立14周年パーティ、安倍政権３年実績評価の成果を紹介しました。そして、2016年の活動方針として、「日本やアジア、世界の将来や課題解決に向けた『４つの言論』の取り組みを本格的に推進すること」、ならびに「持続的な会員組織の運営体制を確立するとともに、資金基盤の安定に向けた取り組みを進めること」という日本の柱を説明。それに基づき、今年実施する予定の事業の概要や、会員組織運営の基本方針を報告しました。

　その後、参加者間で活発な議論が交わされました。中でも、夏の参院選に合わせて行う政策評価の取り組みや、今年本格化させる地球規模課題をめぐる議論形成について、言論NPOに対する期待の声が出るなど、率直な意見交換が行われました。

　言論NPOでは今回の会議で出された意見も踏まえ、今後、様々な取り組みを強化していきます。ぜひご期待ください。