「第８回 東京‐北京フォーラム」第２回実行委員会 報告
1月11日、都内ホテルにて、「第８回東京－北京フォーラム」開催に向けた第２回実行委員会が開催されました。実行委員長の明石康氏（国際文化会館理事長）や副実行委員長の宮本雄二氏（前駐中国特命全権大使）、武藤敏郎氏（大和総研理事長）をはじめ、実行委員・オブザーバー約20名が参加したほか、今回は中国側主催者の中国日報社から副秘書長も参加し、開催日程を固めたほか、分科会の対話の進め方に関して突っ込んだ議論が行われました。
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国際社会から見た日本
今回の「工藤泰志 言論のNPO」は、前ユネスコ事務局長の松浦晃一郎氏と政策研究所大学院大学教授の黒川清氏にインタビュー。15年以上の海外滞在歴があるお二人と共に、国際社会における日本の立場などについて議論しました。
（JFN系列「ON THE WAY ジャーナル『言論のNPO』」で2012年１月11日に放送されたものです）ラジオ番組詳細は、こちらをご覧ください。
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「第８回 東京‐北京フォーラム」第１回実行委員会 報告
12月2日、都内において、来年2012年に開催予定の「第８回東京－北京フォーラム」に向けた、第１回目の実行委員会が行われ、明石康前委員長や小林陽太郎氏など約１０氏が出席し、フォーラムの基本概要について意見交換が行われました。
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言論スタジオ「国際社会からみた日本」報告
11月22日の言論スタジオでは、黒川清氏（政策研究大学院大学教授）と松浦晃一郎氏（日仏会館理事長、前ユネスコ事務局長）をゲストにお招きし、「国際社会からみた日本」をテーマに議論が行われました。
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言論スタジオ「北京－東京フォーラムで何が語られたのか」報告
11月7日に行われた言論スタジオは、高原明生氏（東京大学大学院法学政治学研究科教授）、小島明氏（日本経済研究センター研究顧問）、加藤青延氏（ＮＨＫ解説主幹）をゲストにお迎えし、「北京－東京フォーラムで何が語られたのか」をテーマに話し合いが行われました。
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「第７回 北京‐東京フォーラム」第４回実行委員会 報告
9月21日、都内において、「第７回北京－東京フォーラム」の総括を行う第4回実行委員会が開催され、実行委員長の明石康氏（財団法人国際文化会館理事長）のほか、小林陽太郎氏（前富士ゼロックス株式会社最高顧問）、宮本雄二氏（前駐中国特命全権大使）、増田寛也氏（株式会社野村総合研究所顧問）、武藤敏郎氏（株式会社大和総研理事長）など、オブザーバーを含めて約30名が参加しました。
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第７回北京－東京フォーラムで何が話されたか ―明石康氏と日中対話と現在の日中関係を語る
今回の「工藤泰志 言論のＮＰＯ」は、第７回北京-東京フォーラムを受けて、日中関係はどうなっているのか、どうなるのかを、実行委員長の明石康さんへのインタビューを交えて議論しました。
（ＪＦＮ系列「ON THE WAYジャーナル『言論のＮＰＯ』」で2011年９月21日に放送されたものです）ラジオ番組詳細は、こちらをご覧ください。
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なぜこの１年間で日中両国民の感情が悪化したのか
今回の「工藤泰志 言論のNPO」は、2005年から毎年行っている日中共同世論調査の結果を元に、いま、日中関係には何が問われているのかを議論しました。
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2011年・第７回日中共同世論調査結果 記者会見 報告
８月11日、中国・北京市にて、2011年度日中共同世論調査に関する記者会見が行われました。記者会見には、代表工藤の他、中国側から共同主催者を代表して中国日報社編集室室長の孫尚武氏、中国側調査の分析を担当した呉垠氏（零点研究コンサルタントグループ副総裁）が報告者として参加し、会場には日中両国の70社から約100名ものメディア関係者が出席しました。
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日中両国民の対中、対日感情は大きく悪化ー第７回日中共同世論調査結果を公表
この一年で印象が「悪化した」と回答する人も世論で２倍以上、有識者では３倍以上に増えました。2009年から始まった改善傾向が今回の調査で一気に悪化に転じたことを明らかにするとともに、現在の日中関係が「悪い」との見方が急激に増加し、今後の日中関係についても多くの日本人が悲観的に見始めているという結果が明らかになりました。
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初めての方へ
「世界とつながる言論」の考え方・活動内容
日本は国際社会の中でどんな役割や責任を果たすべき存在になるべきか。世界やアジアが大きく変わろうとしている中、日本の将来が問われています。
世界の中で声や姿も見えないような日本ではなく、積極的に議論し、発言できる日本を目指して、私たちは、アジアや世界の課題解決へ向けた質の高い真剣な議論や民間対話に取り組んでいます。
