言論外交の挑戦

日韓共同世論調査[ 日韓未来対話 ]について

「第７回日韓共同世論調査記者会見報告」

　言論NPOと韓国のシンクタンク、東アジア研究院（EAI）は6月12日、日韓両国民を対象にした共同世論調査の結果を発表しました。都内の言論NPO事務所で行われた記者会見には、当事国の日本と韓国のみならず、米国のメディアも参加するなど、国内外から高い関心を寄せられました。　　　　 ⇒詳細はこちら

「第7回日韓共同世論調査結果」を公表しました

　言論NPOと韓国の東アジア研究院（EAI）は６月12日、「第7回日韓未来対話」（6月22日開催）の開催に先立ち、７回目となる「日韓共同世論調査結果」を公表しました。
　今回の調査結果からは、この一年の間に日韓関係に関わる様々な国民の認識や理解が、厳しいものになっていることが明らかになりました。　
⇒世論調査結果をみる / ⇒プレスリリース / メディア掲載

公開フォーラム「今後の日韓関係をどう考えればいいのか」

　６月22日の「第７回日韓未来対話」を控えた同14日、言論NPOは日韓関係に詳しい３人の識者を招き、「今後の日韓関係をどう考えればいいのか」と題して公開フォーラムを開催しました。そもそも、なぜ日韓関係を改善しなければならないのか。本質に切り込む議論を通し、今回の対話の重要なポイントが見えてきました。
西野純也（慶應義塾大学法学部政治学科教授）　　　　 ⇒詳細はこちら
奥薗秀樹（静岡県立大学国際関係学研究科准教授）
安倍誠（ジェトロ・アジア経済研究所地域研究センター・東アジア研究グループ長）　　　　　

【座談会】「第7回日韓共同世論調査結果」をどう読み解くか

　言論NPOは６月12日、日韓共同世論調査結果を公表しました。今回の調査結果をどう読み解けばいいのか、日韓関係に詳しい３氏をお呼びして議論を行いました。　　　　　⇒詳細はこちら
小倉和夫（国際交流基金顧問、元駐韓国大使）
澤田克己（毎日新聞外信部長）
塚本壮一（桜美林大学リベラルアーツ学群教授、元NHKソウル支局長）　